世界的に脱炭素の要請が強まり、政府は再生可能エネルギーの主力電源化を目指す。普及のカギを握ると目されるのが次世代技術の「ペロブスカイト太陽電池（PSC）」だ。従来型のシリコン系太陽電池より軽くて薄く、建物の壁面や窓など設置場所の選択肢が広がると期待される。日本発の技術で官民が連携して実用化を急ぐが、中国勢が台頭しており、覇権争いが過熱しつつある。（中村智隆）
■折り曲げやゆがみに対応、低コスト化も
ペロブスカイトは灰チタン石とも呼ばれる鉱物で、その独特な結晶構造「ペロブスカイト構造」を持つ化合物を利用したのがPSCだ。桐蔭横浜大の宮坂力特任教授が開発者として知られる。
PSCは材料をフィルムなどに塗布・印刷して作ることができる。小さな結晶の集合体が膜になり、折り曲げやゆがみに強く、軽量化できるのが特長だ。製造工程が少なく大量に生産でき、低コスト化も見込める。
日本国内では、政府の支援制度を追い風に太陽光発電が急速に広がり、平地面積当たりの導入容量は主要国で最大となった。ただ最近は適地の減少や、環境破壊を訴える地域住民の反対で新設が難しくなっている。
PSCは重くて硬いシリコン系では難しい場所に設置でき、再エネ普及の切り札とみられている。建物の壁面や窓のほか、耐荷重性の低い屋根や道路の防音壁への取り付けを想定。電気自動車（EV）やドローン（無人機）への搭載も進む見通しだ。
■世界シェア3割のヨウ素原料、経済安保期待
経済安全保障の観点からも期待が大きい。主な原料はヨウ素で、日本の生産量は世界シェアの約3割を占める。他国に頼らず安定確保できる純国産エネルギーといえる。
PSCのポテンシャルは高く、日本勢は開発を急ぐ。積水化学工業は日本政策投資銀行と6日に製造・販売の新会社を設立。今後一部取得するシャープの堺工場（堺市）に製造ラインを整備し、2030年に100万キロワット級の生産を目指す。
29年2月末までの総経費は3145億円を見込み、半額は政府補助金で賄う。政府関係者は「官民がタッグを組み拡大を目指す」と力を込める。月に開幕する大阪・関西万博には実物がお目見えする。積水化学はバスターミナルの屋根に設置し、関西電力送配電はデジタルサイネージなどを備えた電柱「スマートポール」に取り付ける。
経済産業省はPSCについて、40年度に2千万キロワット分を導入する目標を掲げる。これは原発20基分に相当する規模だ。同時に、海外市場への本格展開も進めたい考えだ。
ただPSCは中国勢も注力し、すでに量産の動きも出ている。日本が得意とするフィルム型とは違うガラス型が中心で、柔軟性はないが耐久性に優れ量産しやすいとされる。欧米でもガラス型の開発が進んでいる。
かつて日本はシリコン系太陽電池で世界をリードしたが、中国勢の攻勢にメーカーのほとんどが撤退を余儀なくされた。大手メーカーの関係者は「PSCは同じ轍を踏まぬよう、フィルム型の強固な供給網を構築し、国内外の需要を獲得することが必要だ」と話した。
